求人を出しても応募が集まらない。
営業をかけても反応が薄い。
媒体や手法を変えてもなかなか成果が出ない――そんな悩みを抱える経営者は少なくありません。
実はこの二つの課題、根っこは同じところにあることが多いのです。
会社の言葉が弱いと、採用も営業も弱くなる。
これは精神論ではなく、構造として説明できる現象です。
この記事では、なぜそう言えるのか、そしてどう改善していけばよいのかを整理します。
Contents
なぜ会社の言葉が採用と営業の両方に影響するのか
採用活動では求職者に対して「なぜこの会社で働くのか」を伝える必要があります。
営業活動では顧客に対して「なぜこの会社から買うのか」を伝える必要があります。
伝える相手も場面も違いますが、問われている本質は同じです
。「自社は何者で、なぜそれをやっているのか」を言葉にできているかどうかが、どちらの成果にも直結します。
この土台が曖昧なまま求人媒体を増やしたり、営業トークのテクニックだけを磨いたりしても、表面的な工夫にとどまりやすく、根本的な改善にはつながりにくいと考えられます。
求職者への説明と顧客への説明は別物に見えて根は同じ
採用担当と営業担当が別々に資料や説明を作っている会社は多いものです。しかし、求職者向けの説明と顧客向けの説明は、切り口が違うだけで伝えるべき核は共通しています。
- 何のために事業を行っているのか
- どんな価値観で意思決定をしているのか
- 他社ではなく自社を選ぶ理由は何か
この三点が言語化されていれば、求職者には「働く理由」として、顧客には「選ぶ理由」として、それぞれの言葉に変換して届けることができます。逆にここが曖昧だと、採用でも営業でも「なんとなく良さそうだけど決め手がない」という印象を与えてしまいます。
「何者で、なぜそれをやるのか」が曖昧だとどうなるか
会社の言葉が弱いと、次のような状態に陥りやすくなります。
採用面での影響
求人票や採用サイトが他社と似た表現になり、応募者にとって「この会社ならでは」の印象が残りません。
結果として応募数が伸びない、あるいは入社後のミスマッチが起きやすくなるといった課題につながることがあります。
営業面での影響
提案内容や商品説明が競合と大差なく見え、価格や条件だけで比較されがちになります。
担当者の個人的な頑張りに依存した営業になり、組織として再現性のある成果が出にくくなる傾向があります。
つまり媒体や手法をいくら変えても、土台となる言葉が弱いままでは刺さりにくいという構造があるのです。
採用広報と営業の言葉を分断しない構造の作り方
多くの会社では、採用広報と営業がそれぞれ別のチームや担当者によって進められ、使う言葉もバラバラになりがちです。
ここを分断せず、共通の土台から言葉を組み立てる考え方が有効です。
共通の言葉のもと(コアメッセージ)を先に作る
まず整理すべきは、部門ごとの資料ではなく会社としてのコアメッセージです。
「何者で、なぜそれをやるのか」を一つの文章や短いキーワード群として言語化し、採用と営業の両方がそこから枝分かれする形にします。
媒体・手法は後から選ぶ
コアメッセージが固まって初めて、求人媒体の選定や営業資料の構成といった手法の話に進みます。
土台の言葉が定まる前に手法だけを検討しても、効果は限定的になりやすいため、順番を意識することが大切です。
会社の言葉を強くするための具体的な進め方
実務としては、次のような手順が考えられます。
- 経営者自身が「なぜこの事業を始めたのか」「何を大切にしているのか」を言葉にする
- 採用担当・営業担当を交えて、その言葉が現場の実感と合っているか確認する
- 採用向け・営業向けそれぞれの表現に翻訳し、資料やサイトに反映する
- 反応を見ながら、言葉の伝わり方を継続的に調整する
一度作って終わりではなく、事業の状況や市場の変化に応じて言葉を見直し続けることも重要です。
固定化せず、しかし軸はぶらさないというバランスが求められます。
まとめ
採用がうまくいかない、営業が伸び悩んでいる――そうした課題の背景には、会社の言葉の弱さが共通して関わっていることがあります。
求職者向けと顧客向けの説明は別物に見えて、実際には「何者で、なぜそれをやるのか」という同じ問いに答えるものです。
採用広報と営業を分断せず、共通の言葉の土台から組み立て直すことで、媒体や手法に頼りきらない、地に足のついた成果につながりやすくなるはずです。
採用と営業の課題が同じ根っこにあるというお話、実感として感じながらも、どこから手をつけたらいいのか迷っていらっしゃるなら、一度お話しをお聞きしてみませんか。
大和では、貴社の「何者で、なぜそれをやるのか」を一緒に整理し、採用にも営業にも響く言葉の軸をつくるお手伝いをしています。
